コンビニで買い物をする。
冷蔵庫や棚にはいつも食品が並んでおり、
食べ物は自動的に目の前にあるものと錯覚するぐらいだ。
我が家の家訓は「いつまでもあると思うな我が家の食べ物」である。
成人した子どもたちもこの言葉をしっかり覚えている。
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2024年の日本の総人口は1億2488万5千人。ここから0～1歳1554千人を差し引くと、ご飯茶碗1杯を食べる人口は1億2333万1千人。
日本では常時の備蓄米を約100万トンとしている。これは玄米なので精米すると0.9掛けで90万トン。これは一人約7、000gで、茶碗1杯150gとした場合、精米を65g程度と推定すれば、約100杯強の量となる。
あなたが毎日食べる量から何日分は大丈夫と計算できますね。

我が国では米100万トンの他に、小麦2.3ヶ月分を備蓄している。
だが戦争などで輸入食料が消えた途端に、確実に国民は飢餓となるだろう。
今回の米騒動のように、誰かがどこかで流通をコントロールして儲けようとするからだ。
JAは今までコントロールしているつもりだったかもしれないが、価格形成ができないJAに農家はもう信頼しておらず、高値を提示したところに売ってしまうからだ。
まぁテレビ通販で盛んに宣伝しているサプリメントを政府が接収して国民に配布すれば、栄養の取り込みは多少あるだろうから、いきなり飢え死にはないだろう。
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世界でもっとも優秀な食糧「米」は弥生時代から土地に人を縛り付けた。米の弱点は「水」が不可欠であり、いつ氾濫し災害がくるか分からない危険な土地にしがみついたのである。しかも平地でないと米は作れない。そうした土地に居住できなかった民は、蕎麦やアワ、ヒエといった雑穀を食べて暮らした。当然ながら栄養豊富で、収量の良い米がたくさん収穫できる米作地帯は栄え、だが米があまり採れない地域は、多様な農林海産物を糧に、コミュニティの分かち合い文化で生きてきた。
しかし平地と山間地では、おのずと地域間格差ができていった。
ヨーロッパ各国は関税以外に農業所得の9割以上を税金で賄い農業を保護し、農家のリスクを政府が追うことで、農家が安心して農業を営めるようにしている。
主食を担う小麦生産農家では、政府の補助金で肥料や農薬などのコスト補てんしつつ、手元に所得が残る仕組みで国際競争力を高めているのだ。
かたや日本の農家所得に占める助成金の割合は先進国で最低の30％程度である。
欧米は国内自給を守ることは国防と明確に考えているが、日本は輸入確保で国防が可能と考えているのだろうか。
　農業・農村の持つ多面的機能の維持・発揮のため、地域活動や営農の継続等に対して支援する日本型直接支払制度は、様々な縛りで現場の負担は増加するばかりである。
農作物の栽培、収穫、運搬、加工、運搬などで三次元なフードチェーンを独自に創り上げる。
政府は企業に対し物価高を上回る賃上げを要請している。中小企業にも労務費の価格転嫁を応援しているが、市場に対し農産物の価格転嫁の要請は行っていないようにみえる。
ここは政府として日本農業を守り持続させるため、再生産可能な適正価格での取引を強力に要請願いたい。
古いネタだが下記を見て欲しい
http://tiiki-saisei.jp/1680/
国内版フェアトレードが食糧危機を救う